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HPVワクチンについて大切なお知らせ

更新日:2026年6月24日更新 印刷ページ表示

HPVワクチンについて大切なお知らせ

この記事は小学校6年生から高校1年生相当の女の子保護者の方を対象とした、厚生労働省の「HPVワクチンについて知ってください~あなたと関係がある”がん”があります~2026年2月改定版」のリーフレットを参考に作成しております。

2026年2月改定版 小学校6年生から高校1年生相当の女の子と保護者の方へ大切なお知らせ(厚生労働省) [PDFファイル/14.73MB]

子宮頸がんの現状

子宮頸がんは、子宮の頸部という子宮の出口に近い部分にできるがんです。
子宮頸がんは、若い世代の女性のがんの中で多くを占めるがんです。

                子宮

 

日本では毎年、約1.1万人の女性がかかる病気で、さらに毎年、約3,000人の女性が亡くなっています。
患者さんは20歳代から増え始めて、30歳代までにがんの治療で子宮を失ってしまう(妊娠できなくなってしまう)人も、1年間に900人います。


             子宮

 

        これってどのくらいの割合なのでしょう。下の図をご覧ください

            子宮

※出典国立がん研究センターがん情報サービス2024年全国推計値に基づく累積罹患死亡リスク2024年人口動態統計がん死亡データより

子宮頸がんにかかる仕組み

1982年、ドイツのハラルド・ツァ・ハウゼン氏により、子宮頸がんのほとんどがヒトパイローマウイルス(HPV)というウイルスの感染で生じることが発見され、この功績により同氏は2008年にノーベル医学生理学賞を授与されました。

 

                           <子宮頸がんの進行>

              子宮
             ※HPV感染は、一生のうちに何度も起こりえます。

 

HPVは女性の多くが、”一生に一度は感染する”といわれるウイルスです。感染しても、ほとんどの人では時間が経つと検査ではわからないほどになります。感染すると、数年から十数年かかって進行し一部の人でがんになってしまうことがあります。子宮頚がんは、早期に発見し、手術等の治療を受ければ、多くの場合、命をおとさずに治すことができる病気です。進んだ前がん病変(異形成)や子宮頸がんの段階で見つかると、手術が必要になります。病状によって手術の方法は異なりますが、子宮の一部を切り取ることで、妊娠したときに早産のリスクが高まったり、子宮を失うことで、妊娠ができなくなったりすることがあります。

 

              ➡ 感染を防ぐこと!   ➡  がんにならないための手段

 

HPVワクチンのはじまりと世界での状況

HPVワクチンは、2006年に欧米で生まれ、使われはじめました。日本では、2009年10月にワクチンとして承認され、接種が始まりました。             
世界保健機関(WHO)が接種を推奨しており、2025年2月時点ではWHO加盟国194か国のうち148か国で公的な予防接種が行われています。

カナダ、オーストラリアなどの接種率は8割以上です。

日本のHPV定期接種率は、全国平均は13.9%です、愛媛県は15.6%です

都道府県別HPVワクチン定期予防接種率(厚労省資料) [PDFファイル/112KB]

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下記のグラフは、2020年、スウェーデンで国レベルの疫学研究により、HPVワクチンの湿潤子宮頸がん予防効果を証明された結果です。接種した年齢が若いほど、湿潤性子宮頸がんの発症率の低下が著しい。世界は子宮頸がん予防のためHPV接種率を高める方向にあります。
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Lei J, et al. HPV Vaccination and the Risk of Invasive Cervical Cancer. N Engl J Med. 2020 Oct 1;383(14):1340-1348. doi: 10.1056/NEJMoa1917338. PMID: 32997908.

HPVワクチンの効果

HPVワクチンの中には子宮頸がんを起こしやすい種類のものがあります。現在日本において公費で受けられるワクチンは、9価ワクチンです。子宮頸がんを起しやすいHPV16型と18型に加え、ほかの5種類のHPVの感染を防ぐため、子宮頸がんの原因の80~90%を防ぎます。

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HPVワクチンでがんになる手前の状態(前がん病変)が減るとともに、がんそのものを予防する効果があることもわかってきています。
HPVワクチンの接種を1万人が受けると、受けなければ、子宮頸がんになっていた約70人ががんにならなくてすみ、約20人の命が助かると試算されています。

HPVワクチンの接種について

日本では、小学校6年生から高校1年生相当の女の子を対象に、子宮頸がんの原因となるHPVの感染を防ぐワクチン(HPVワクチンの接種)の接種を提供しています。定期接種に位置付けられていますので、公費により接種を受けることができます。
HPVワクチンは、一定の間隔をあけて、合計2回または3回接種をします。接種する年齢によって、接種のタイミングや回数が異なります。

         <一般的な接種スケジュール>

         子宮

1年以内に接種を終えることが望ましいとされています。
※1   1回目と2回目の接種は、少なくとも5か月以上あけます。5か月未満である場合は、3回目の接種が必要になります。
※2・3 2回目と3回目の接種がそれぞれ1回目の2か月後と6か月後にできない場合、2回目は1回目から1か月以上(※2)、
     3回目は2回目から3か月以上(※3)あけます。

接種までの流れ

接種対象者

  • 小学校6年生から高校1年生相当(3月31日まで)
    大洲市では、該当する新小学6年生へ案内と接種券・予診票を送付しています。(4月末)
     予防接種を受ける前には事前に医療機関へ連絡をして、受けてください。原則、予防接種には保護者同伴です。

令和8年度 予防接種実施医療機関一覧(学童) [PDFファイル/270KB]

持参物には母子健康手帳、接種券・予診票が必要です。
接種券・予診票を紛失された方は、健康増進課までお問合わせください。再交付の際は、母子健康手帳が必要です。

HPVワクチンの副作用について

HPVワクチン接種後には、接種部位の痛みや晴れ、赤みなどが起こる場合があります。頻度は不明ですが、重い副反応が起こることがあります。因果関係があるかどうかわからないものや、接種後短期間で回復した症状を含めて、HPVワクチン接種後に生じた症状として報告があったのは、接種1万人あたり約4人です。このうち、報告した、医師や企業が重篤と判断した人は接種1万にあたり約2人です。すべてのワクチンの接種には、効果とリスクがあります。かかりつけ医に相談することもできます。

HPVワクチンに関する相談先一覧

  • 接種後に、健康に異常があるとき ➡接種を行ったかかりつけ医師
  • 不安や疑問があるとき、日常生活や学校生活で困ったことがあるとき ➡お住まいの都道府県に設置された、相談窓口(衛生部局、教育部局)
  • HPVワクチンを含む予防接種、インフルエンザ、性感染症、その他感染症全般についての相談 ➡厚生労働省 感染症・予防接種相談窓口
  • 予防接種による健康被害救済に関する相談や、どこに相談したらよいかわからないとき ➡お住まいの市町村の予防接種担当係

HPVワクチンと子宮頸がん検診

 子宮頸がんで苦しまないために、私たちができることはHPVワクチンの接種子宮頸がん検診受診の2つです。

 

               子宮

 

20歳になったら、子宮頸がんを早期発見するため、子宮頸がん検診を定期的に受けることが重要です。ワクチンを接種していても、していなくても、20歳になったら必ず、定期的に子宮頸がん検診を受けましょう。

 

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